住みやすい都道府県ランキング2026最新！治安・家賃・防災から移住先を徹底比較

住みやすい都道府県は、ランキングの順位だけでは決められません。交通の便利さや仕事の選択肢を重視する人と、家賃の安さ、治安、自然環境、防災面を優先する人では、理想の移住先が異なるからです。2026年は、大東建託の「いい部屋ネット 街の住みここちランキング2026＜都道府県版＞」に加え、総務省統計局の物価統計や人口移動統計、警察庁の犯罪統計などを組み合わせることで、各地域の特徴を多角的に比較できます。

2026年8月に発表された「街の住みここちランキング」では、東京都が7年連続で1位、神奈川県が4年連続で2位、沖縄県が3年連続で3位となりました。一方、生活費の地域差を示す統計では、東京都の物価水準が全国平均を上回り、群馬県は全国平均を下回っています。満足度の高さと家計への負担が必ずしも一致しない点が、住まい選びの大きなポイントです。

【この記事の重要ポイントまとめ】

• 2026年の満足度ランキング：東京都、神奈川県、沖縄県がトップ3。交通・生活利便性や地域への評価が順位に反映されています。
• 費用と安全性の比較：2025年の消費者物価地域差指数では東京都が104.2、群馬県が96.2。治安や防災は、人口当たりの犯罪率や居住地のハザード情報も確認する必要があります。
• 移住先選びの考え方：島根県・福井県・山形県なども候補になります。県全体の順位に加え、仕事、家賃、医療、交通、気候を市町村単位で比較することが大切です。

【2026年最新】住みやすい都道府県ランキングは東京都が7年連続1位

2026年の都道府県別住みやすさ比較で、まず注目したいのが大東建託の居住満足度調査です。「いい部屋ネット 街の住みここちランキング2026＜都道府県版＞」は、現在住んでいる地域に対する住民の評価を集計したもので、2026年8月19日に公表されました。

同調査では、2022～2026年の回答を中心に、全国の20歳以上の男女809,920人の回答を集計しています。住んでいる街への満足度を点数化し、その平均値などから評価する仕組みです。実際に暮らす人の評価を把握できる一方、犯罪率や物価、災害リスクを直接測定する総合統計ではありません。

2026年の上位には、首都圏の東京都・神奈川県に加え、沖縄県、兵庫県、大阪府、福岡県などが並びました。都市機能の充実だけでなく、日常生活の利便性や地域の雰囲気など、複数の要素が評価に関係しています。

ランキングの上位5都府県は次のとおりです。

• 1位・東京都：交通網や商業施設、医療機関、仕事の選択肢が豊富。物価や住宅費とのバランスが課題です。
• 2位・神奈川県：横浜・川崎などの都市機能と、湘南・県西部などの自然環境を選び分けやすい地域です。
• 3位・沖縄県：温暖な気候や独自の文化、地域の雰囲気が特徴。台風への備えや交通手段、物流コストなども確認したいところです。
• 4位・兵庫県：神戸などの都市部から郊外まで住環境の幅が広く、通勤と暮らしのバランスを考えやすい県です。
• 5位・大阪府：交通利便性や生活利便性の評価が高く、2025年の6位から順位を上げました。

東京都は7年連続の1位、神奈川県は4年連続の2位、沖縄県は3年連続の3位です。順位が継続していることは、住民が感じる利便性や地域への評価が安定して高いことを示す材料になります。ただし、これだけで生活費や安全性まで全国最高水準だと判断することはできません。

【都道府県別住みやすさ比較】2026年ランキング上位10県をチェック

大東建託の公表資料に基づく2026年の都道府県ランキングは、次のとおりです。偏差値は地域間の相対的な位置を示し、評点は住民による評価の平均値を表しています。

出典：大東建託「いい部屋ネット 街の住みここちランキング2026＜都道府県版＞」。評点は住民による地域評価の平均値、偏差値は評点を相対比較できるように標準化した数値です。

上位10都府県を見ると、東京都や神奈川県のような大都市圏だけでなく、福岡県、奈良県、愛知県なども高く評価されています。東京へのアクセスを確保しながら住宅費を調整したい人、地元での就職や転職を考えている人など、目的によって候補は変わります。

また、2026年は大阪府が前年の6位から5位へ、千葉県が12位から11位へ、香川県が15位から14位へ順位を上げました。一方、福岡県は5位から6位、石川県は11位から12位となっています。順位の変化は住民評価の動きを知る手がかりですが、1つの順位変動だけで地域の生活環境が急激に改善・悪化したと判断するのは早計です。

ここで押さえたいのは、ランキングの評点と偏差値の違いです。例えば東京都の偏差値は76.2、評点は68.1です。偏差値は平均との差を相対的に示すため、76.2点の満足度を意味するわけではありません。数値の意味を取り違えると、異なる調査の順位やスコアを誤って比較してしまいます。

加えて、「住みここちランキング」と「住みたい街ランキング」は別の調査です。前者は現在住んでいる街への評価、後者は住みたい街としての人気を集計しています。人気が高い地域と、実際に暮らす住民の満足度が高い地域は、必ずしも同じではありません。

【治安・家賃・生活費】公的統計から見える都道府県の違い

住みやすさを家計や安全性の観点から比べる場合は、住民アンケートに加えて公的統計を確認する必要があります。特に重要なのが、警察庁の犯罪統計、総務省統計局の消費者物価地域差指数、地域ごとの賃貸住宅の募集条件です。

生活費・物価の地域差

総務省統計局が2026年9月18日に公表した「小売物価統計調査（構造編）2025年結果」によると、2025年の消費者物価地域差指数の総合値は、東京都が104.2で全国最高、神奈川県が103.3で続きました。一方、群馬県は96.2で最も低く、鹿児島県は96.4でした。全国平均を100とする指数なので、東京都は全国平均より物価水準が高く、群馬県は低いことが読み取れます。

この指数は、単純に家賃だけを比べた数字ではありません。食料、住居、光熱・水道、教育などを含む物価水準の地域差を示しています。住居の費目では東京都が129.8、岡山県が79.1で、都道府県間の最大倍率は1.64倍でした。ただし、この住居指数には持ち家の帰属家賃が含まれないため、賃貸物件の家賃相場そのものと同一視することはできません。

家賃相場を都道府県別に比較する際は、同じ間取り、築年数、駅からの距離、都市規模で条件をそろえることが大切です。県庁所在地の駅近マンションと、郊外の戸建て住宅では必要な費用が大きく異なります。家賃が安くても、車の維持費や通勤費、暖房費がかさめば、家計全体では割安にならないケースもあります。

治安ランキングは犯罪率と生活圏の両方で判断

警察庁の「令和8年警察白書」の統計資料では、2025年の都道府県別刑法犯認知件数や、人口10万人当たりの主要罪種別犯罪率などが公表されています。治安を比較するときは、犯罪の認知件数だけでなく、人口当たりの発生率や犯罪の種類にも目を向ける必要があります。

人口が多い地域は、犯罪の認知件数も多くなりやすいため、件数だけで「危険な県」と判断することは適切ではありません。また、都道府県全体の犯罪率が低くても、繁華街や駅周辺、夜間の通勤経路など、生活する場所によって状況は異なります。

移住前には、候補となる市区町村や警察署の公表資料を確認し、空き巣、自転車盗、特殊詐欺など、自分の生活に関係する犯罪の傾向を把握しておきましょう。子育て世帯や一人暮らしの場合は、夜間の街灯、駅から自宅までの道、交番の位置、公共交通機関の運行時間も判断材料になります。

家賃・物価・治安を総合的に比べる方法

物価水準が低い県を選ぶだけでなく、希望する職種の求人、通勤時間、医療機関へのアクセス、車の必要性まで含めて生活費を試算すると、移住後の負担を予測しやすくなります。ランキングで上位かどうかより、毎月の収支と日常の利便性が両立するかを確かめることが重要です。

【防災力ランキング・人口増減率】安全性と将来性をどう比較する？

住みやすい都道府県を選ぶ際、見落とされやすいのが災害リスクと人口動向です。生活満足度の高い地域でも、浸水や土砂災害の危険がある場所、公共交通や医療機関が限られる場所では、求める暮らし方と合わない可能性があります。

防災は都道府県の順位より住所ごとのリスクが重要

防災力ランキングという名称の調査は複数あり、評価対象や算出方法も異なります。自治体の防災体制、避難所の整備状況、災害リスク、住民の備えなどを同じ基準で評価したものかどうかを確認する必要があります。

国土交通省が運営するハザードマップポータルサイトでは、洪水、内水氾濫、高潮、津波、土砂災害などの情報を確認できます。地形分類や指定緊急避難場所も調べられるため、引っ越し先の候補が決まったら、県単位の防災評価だけでなく、実際の住所や周辺地域を確認することが欠かせません。

災害リスクは同じ市町村の中でも変わります。川沿いの低地、海岸に近い地域、山地の斜面付近では注意すべき災害が異なります。賃貸住宅を選ぶ場合でも、建物の立地、避難経路、周辺の道路状況、停電や断水が発生した場合の備えを確認しておきたいところです。

人口増減率は仕事・医療・交通の将来を考える材料

総務省統計局の「住民基本台帳人口移動報告 2025年結果」は、2026年2月3日に公表されました。国内の都道府県間移動者数は2,515,731人で、前年から0.3％減少しています。

同報告では、2025年の社会増加数は東京都が125,457人、大阪府が58,524人、千葉県が42,629人などとなり、社会増加となったのは23都道府県でした。ただし、この社会増減数には国外との移動なども含まれます。国内の転入・転出だけを見た場合、転入超過となったのは東京都、神奈川県、埼玉県など7都府県で、東京都の転入超過数は65,219人でした。

この数字から分かるのは、人口動向をひとつの数値だけで評価できないということです。人口が増えている地域でも、転入者が集中する一部の市街地と、人口減少が進む郊外では状況が違います。また、人口の社会増加と、出生数・死亡数を含めた総人口の増減は別の指標です。

移住先の将来性を考えるなら、求人の数や産業の構成、病院・診療所の立地、公共交通の維持状況、学校や買い物施設へのアクセスも確認しましょう。人口が少ない地域でも、必要なサービスが身近にそろっていれば暮らしやすい場合があります。反対に、人口が増えている地域でも、住宅費の上昇や交通混雑が生活上の負担になる可能性があります。

【島根県・福井県・山形県】地方移住におすすめの候補を比較

住みやすさを考えるとき、ランキング上位の大都市圏だけでなく、地方の県にも目を向ける価値があります。特に島根県、福井県、山形県は、自然環境や地域の生活圏、都市部との距離、生活費のバランスを自分の希望に合わせて検討したい人にとって、比較対象となる地域です。ただし、3県を一律に「安い」「安全」「住みやすい」と決めつけるのではなく、各地域の特徴と暮らし方を照らし合わせる必要があります。

島根県：出雲市・松江市など、地域ごとの生活環境を確認

大東建託が2026年7月22日に発表した島根県版の調査では、「街の住みここちランキング」の1位が出雲市、2位が松江市、3位が雲南市でした。出雲市は、歴史・文化資源に加え、総合病院やショッピングセンターなどの生活施設があることも紹介されています。

また、邑智郡邑南町は同ランキングで5位に入り、因子別評価では「静かさ治安」が1位、「防災」が2位、「物価家賃」が3位でした。これは、島根県内でも自治体ごとに異なる魅力があることを示しています。

島根県への移住を考える場合は、自然環境や静かな住環境だけでなく、希望する仕事があるか、通院先を確保できるか、車を使わずに生活できるかを確認しましょう。リモートワークが可能な人と、現地での就職を希望する人とでは、適した地域が変わります。

福井県：移住支援制度と仕事・交通の条件をセットで確認

福井県では、県と市町が連携する移住支援金制度を実施しています。2026年3月31日更新の県公式案内では、複数の市町が全国型の移住支援金の対象として掲載されています。また、2026年度には、移住に向けた下見や就職活動などのために県外から訪れる人を対象とした交通費支援も案内されています。

ただし、支給要件や金額、対象となる活動は市町ごとに異なり、予算上限に達すると受付が終了する場合もあります。支援金を移住費用の確定した収入として見込むのではなく、対象条件と申請期限を確認したうえで資金計画を立てることが大切です。

物価面では、総務省統計局の2025年消費者物価地域差指数で、福井県の総合指数は99.3でした。全国平均の100に近い水準であり、県全体を一律に格安の地域とみなすことはできません。住宅費だけでなく、通勤、冬季の暖房費、車の維持費、日常の買い物に必要な移動時間まで含めて比較しましょう。

山形県：住宅費だけでなく、冬の生活や移動手段も考える

山形県の2025年消費者物価地域差指数は100.1で、全国平均の100に近い水準でした。生活費の地域差は品目によって異なるため、県全体の総合指数だけで住居費や食費の安さを判断することはできません。

山形県を候補にするなら、冬季の積雪や道路状況、暖房費、車の必要性、職場や医療機関までの距離を確認しておきたいところです。自然環境や落ち着いた暮らしを重視する人にとって魅力があっても、通勤方法や冬の生活に対応できるかどうかで、実際の住みやすさは変わります。

3県に共通するのは、県名だけで住みやすさを判断するのではなく、実際に生活する市町村まで絞って比較する必要があることです。地方移住では、家賃の安さだけでなく、就業機会、医療、買い物、交通、防災、地域とのつながりを総合的に考えることが、移住後の満足度につながります。

【プロの結論】自分に合う住みやすい都道府県を選ぶ5つの基準

2026年のランキングと公的統計を組み合わせると、住みやすい都道府県を選ぶ際には、単純な総合順位よりも、自分の生活で優先したい条件を明確にすることが重要だと分かります。候補を絞るときは、次の5つの基準を順番に確認すると判断しやすくなります。

1．仕事と通勤を優先するなら、求人と交通網を確認する

転職や現地就職を予定している場合は、希望する職種の求人件数、給与水準、勤務先へのアクセスを確認します。東京圏や大阪圏、名古屋圏、福岡都市圏などは仕事の選択肢を検討しやすい一方、通勤時間や住宅費が負担になる可能性もあります。リモートワーク中心なら、通勤の便利さより通信環境や住居費を優先する選択肢もあります。

2．家計を優先するなら、家賃以外の固定費も計算する

家賃、食費、光熱費、通信費、交通費、車の維持費、保育料などを含め、月々の支出を試算しましょう。物価指数は地域差を知る参考になりますが、実際の家賃は駅や間取り、築年数によって変わります。候補地の賃貸物件を同じ条件で比較し、引っ越し費用や初期費用も計算しておくと安心です。

3．安全性を優先するなら、犯罪統計とハザードマップを併用する

警察庁の犯罪統計で人口当たりの犯罪率や犯罪の種類を確認し、国土交通省のハザードマップで洪水、土砂災害、津波などのリスクを調べます。治安がよいという評価だけで災害リスクまで低いとは限りません。候補となる住宅の住所まで絞って、周辺の道路や避難場所も確認しましょう。

4．子育て・医療を重視するなら、生活施設への距離を見る

保育園や学校の選択肢、小児科や総合病院へのアクセス、公共交通の運行時間、日常の買い物環境を確認します。自治体の子育て支援制度は、所得や年齢、居住期間などに条件が設けられている場合があります。制度の名称だけで比較せず、実際に利用できる条件を確認が必要です。

5．長く住む予定なら、人口動向と地域の将来を調べる

人口増減率や転入・転出の状況、産業の動向、交通網や医療体制の維持状況を確認します。人口が増えている地域は住宅需要が高まる可能性がある一方、人口が少ない地域でも生活圏がコンパクトにまとまり、必要なサービスを利用しやすいケースがあります。将来の暮らしを想定し、数年後も無理なく生活できるかを考えましょう。

ランキング上位の地域が向いているのは、都市機能や利便性、仕事の選択肢を優先する人です。一方、自然環境や静かな住環境、住居費の調整を重視する人には、地方の中核市や郊外も候補になります。ただし、車の運転が難しい人や、専門的な医療へのアクセスを重視する人にとっては、公共交通や医療機関が限られる地域が不便になる可能性もあります。

移住先を決める前には、候補地を実際に訪れ、平日と休日、昼間と夜間の雰囲気を確認することも有効です。可能であれば、通勤時間帯の移動、スーパーや病院への経路、冬季や雨天時の交通事情まで調べておくと、統計だけでは見えない暮らしの条件を把握できます。

【住みやすい都道府県】に関するよくある質問（FAQ）

Q1：2026年に最も住みやすい都道府県はどこですか？
A1：大東建託の「いい部屋ネット 街の住みここちランキング2026＜都道府県版＞」では、東京都が7年連続で1位、神奈川県が2位、沖縄県が3位でした。ただし、これは現在住んでいる地域への満足度を集計したランキングです。家賃、治安、防災、仕事などを重視する場合は、それぞれの指標も確認しましょう。

Q2：家賃や生活費が安い都道府県はどこですか？
A2：総務省統計局の2025年消費者物価地域差指数では、総合指数が最も低かったのは群馬県の96.2、次いで鹿児島県の96.4でした。ただし、物価指数は実際の家賃だけを比較するものではありません。希望する間取りや通勤条件をそろえて賃貸物件を比較し、交通費や光熱費も含めて判断することが大切です。

Q3：治安がよく、防災面でも安心できる都道府県はどう探せばよいですか？
A3：警察庁の人口10万人当たりの犯罪率などで犯罪の傾向を確認し、国土交通省のハザードマップポータルサイトで洪水や土砂災害、津波などのリスクを調べましょう。犯罪率と災害リスクは別の指標です。県全体の評価だけで決めず、実際に住む住所や避難経路まで確認してください。

まとめ：ランキングだけに頼らず、暮らしの条件で移住先を選ぼう

2026年の「いい部屋ネット 街の住みここちランキング」では、東京都、神奈川県、沖縄県がトップ3となりました。一方、総務省統計局の2025年消費者物価地域差指数では、東京都が104.2、群馬県が96.2と、地域によって物価水準に差があることも分かります。居住満足度が高い地域と、家計への負担が小さい地域は、必ずしも一致しません。

治安を確認するときは警察庁の犯罪統計、防災を確認するときは国土交通省のハザードマップ、人口動向を確認するときは総務省統計局の人口移動統計というように、目的に応じて情報を使い分けることが大切です。島根県、福井県、山形県などの地方も、仕事や医療、交通、住居費、気候との相性によっては有力な移住先になります。

住みやすい都道府県を決める際に最も大切なのは、全国順位の高さではなく、自分にとって譲れない条件を満たしているかどうかです。仕事、家計、安全性、医療、交通、自然環境の優先順位を整理し、候補地を市町村単位で比較する。そのうえで現地を訪れて生活を具体的にイメージすることが、2026年以降の移住先選びで後悔を減らすための現実的な方法です。

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