志摩マリンランド現在は？2026年最新の跡地・再開予定と閉館理由を徹底解説

三重県志摩市の賢島にあった「志摩マリンランド」は、2026年現在も営業を休止したままです。マンボウが泳ぐ水族館として親しまれた同館は、2021年3月31日に営業を休止。建物や設備の老朽化が公式発表で理由として挙げられましたが、その後、跡地がどうなったのか、再開の可能性はあるのか、気になっている人も多いのと考えられます。

近鉄グループホールディングスの経営計画や三重県が公表した調査資料を確認すると、跡地の活用をめぐっては、検討の対象となっていることが分かります。一方、水族館としての営業再開日や、跡地全体の具体的な再開発計画は公表されていません。マンボウやペンギンたちの移送先についても、当時の水族館や報道機関が公表した情報から、その経緯をたどることができます。

【この記事の重要ポイントまとめ】

• 営業状況：2021年3月31日に営業休止。2026年10月時点でも、営業再開を告知する公式発表は確認できない。
• 閉館理由：近鉄レジャーサービスなどの公式発表では、建物・設備の老朽化と維持管理の困難さが理由として示された。
• 跡地活用：近鉄グループは旧施設の再開発を検討対象に挙げている。三重県の調査資料には、旧駐車場を空飛ぶクルマの離着陸場候補地とする検討も記載されている。
• 生きものの行方：ペンギンや魚類などは複数の水族館・施設へ移送された。マンボウ全個体の現在地を網羅した公式情報は公表されていない。

【2026年最新】志摩マリンランドは現在も営業している？再開予定は？

最初に押さえておきたいのは、志摩マリンランドは現在、一般客が入館できる営業中の水族館ではないという点です。

運営側が2021年1月29日に発表したのは、同年3月31日をもって「営業を休止する」という決定でした。1970年3月18日の開館から約51年にわたり営業を続けてきましたが、翌4月以降は通常の展示や入館営業を行わない状態となりました。

2026年10月時点でも、近鉄グループの志摩マリンランド公式ページには、2021年3月31日をもって営業を休止した旨が掲載されています。営業再開日、入館予約、営業再開に向けた工事などを告知する公式発表は確認できません。

ただし、ここで注意したいのが「営業休止」と「再開が決定していること」は別だという点です。運営側が使用した表現は「営業休止」ですが、それだけで将来的な再開が約束されているわけではありません。反対に、再開日が発表されていないことだけを根拠に、施設の法的・物理的な状態まで断定することもできません。

現在の状況を整理すると、次のようになります。

• 水族館としての一般営業：休止中
• 営業再開日：公式発表なし
• 跡地の具体的な再開発計画：公表された確定計画は確認できない
• 跡地活用の検討：近鉄グループの経営計画などに記載あり

したがって、「志摩マリンランドはいつ再開するのか」という疑問に対する2026年時点の回答は、再開予定日は公表されておらず、営業再開を前提に旅行を計画できる状況ではない、というものです。

【閉館理由の真相】公式発表は老朽化。コロナ禍の影響は？

志摩マリンランドの営業休止について、運営会社が公式に説明した中心的な理由は、建物と設備の老朽化です。

2021年1月29日付の近鉄レジャーサービス株式会社および近畿日本鉄道株式会社の発表では、建物・設備の老朽化が著しく、これ以上の維持管理は困難と判断したため、営業休止を決定したと説明されています。発表文には、飼育している動物類について、営業休止後も飼育を続けながら複数の施設に受け入れを依頼する方針も記載されていました。

つまり、公式に示された理由は、単に来館者が減ったからというものではなく、施設を安全かつ適切に維持し続けることが難しくなったという問題です。

水族館の老朽化は、建物だけの問題ではない

水族館の運営には、展示水槽だけでなく、水の循環・ろ過、温度管理、酸素供給、電力設備など、生きものの飼育環境を支える設備が欠かせません。これらの設備に問題が生じれば、展示の継続だけでなく、生きものの健康や安全にも影響します。

そのため、古い施設を営業し続けるには、建物の補修に加え、飼育設備の更新や維持管理体制の確保が必要です。部分的な修繕で対応できるのか、大規模な更新や建て替えが必要なのかによって、必要な投資額も変わります。

志摩マリンランドの公式発表は、個別の設備の故障状況や更新費用までは公表していません。しかし、「建物・設備の老朽化」と「維持管理が困難」という説明からは、長期的な施設運営を続けるうえでの課題が大きくなっていたことが読み取れます。

新型コロナウイルスの影響も背景にあった

一方、2021年1月の伊勢志摩経済新聞などの報道では、施設の老朽化に加え、新型コロナウイルス感染症の影響による入館者の減少も伝えられています。

報道によると、志摩マリンランドには近年、年間約15万人の来館者がありましたが、2020年度の入場者数は約10万4,000人にとどまる見込みでした。2020年には開館50周年を迎えていたものの、感染症対策による休館なども重なり、記念事業を十分に実施できない状況がありました。

ただし、運営会社の公式発表で明示された営業休止の理由は、あくまで建物・設備の老朽化と維持管理の困難さです。コロナ禍による入館者減少は当時の経営環境を理解するうえで重要な背景ですが、公式発表が示した理由と、報道で伝えられた周辺事情は区別して考える必要があります。

また、営業休止をめぐって、運営側が公表した説明とは別の重大な原因が公式に明らかになった事実は確認できません。「閉館理由に隠された真相がある」とする情報を裏付ける公的資料も見当たりません。

【営業休止の経緯】1970年の開館から2026年までを年表で整理

志摩マリンランドの歴史を振り返ると、開館から営業休止までの51年間、賢島を代表する観光施設として地域とともに歩んできたことが分かります。志摩市の公式記録や近鉄グループの発表、当時の地域報道をもとに、主な出来事を整理しました。

この年表で重要なのは、営業休止後も跡地の活用について検討が続いている一方、水族館としての再開を示す発表は確認できないことです。

また、2023年のIR資料に跡地活用が記載されたことと、2026年までに具体的な再開発が決定したことは同じではありません。検討対象として挙げられている段階と、事業内容・予算・工事時期などが決まった段階を分けて見ることが、現状を正しく理解するポイントです。

【跡地活用計画の最新情報】近鉄グループの再開発と空飛ぶクルマの候補地

志摩マリンランド跡地の今後を考えるうえで、近鉄グループの経営計画と三重県の調査資料が重要な手がかりになります。

近鉄グループは跡地の再開発を検討対象にしている

近鉄グループホールディングスが2023年11月16日に公表した決算説明会資料では、伊勢志摩エリアの活性化に向けた検討事例の一つとして「賢島 志摩マリンランド跡地の活用」が挙げられました。

加えて、2025年3月に公表された「近鉄グループ長期ビジョン2035・中期経営計画2028」では、伊勢志摩エリアのブランド力強化や既存資産の有効活用を進める方針が示されています。計画資料には、旧志摩マリンランドや賢島宝生苑旧雅棟の再開発を含め、既存資産の活用を検討する方向性も記載されています。

これらの資料から分かるのは、跡地が近鉄グループの地域活性化や資産活用の検討対象になっていることです。一方、跡地にホテルを建設する、水族館を建て替える、商業施設に転換するといった具体的な事業内容が決定したことを示すものではありません。

2026年5月の近鉄グループホールディングスの決算説明会資料でも、跡地について具体的な用途や着工時期を明らかにする記載は確認できませんでした。2026年10月時点では、再開発の完成時期を見通せるだけの公表情報はそろっていません。

2026年の三重県資料に「空飛ぶクルマ」の離着陸場候補が登場

跡地をめぐる新しい動きとして注目されるのが、三重県が公表した「志摩市エリアにおける空飛ぶクルマ離着陸場の設置検討」に関する調査資料です。

同資料では、志摩マリンランドの駐車場が、空飛ぶクルマの離着陸場として実現可能性を検討する候補地の一つに挙げられています。資料上では、志摩スペイン村の第3駐車場、志摩グリーンアドベンチャーなどとともに候補地の比較対象となっています。

これは、志摩マリンランド跡地の一部が、新たな交通インフラの候補地として検討されていることを示す情報です。ただし、ここでいう候補地とは、調査・比較の対象という意味であり、離着陸場の建設が決まったという意味ではありません。

また、この調査は跡地全体の再開発計画を示したものでもありません。離着陸場の検討と、水族館跡地全体をどのように活用するかという問題は、分けて考える必要があります。

跡地はホテル・商業施設・水族館のどれになる？

現段階では、ホテル、商業施設、新しい水族館、観光拠点など、特定の用途が正式決定したと確認できる情報はありません。

賢島は伊勢志摩を代表する観光エリアであり、近鉄グループは鉄道、ホテル、レジャー、不動産など幅広い事業を展開しています。そのため、跡地の活用を考える際には、土地単独の収益性だけでなく、周辺施設との連携や地域全体の観光価値を高める効果も検討材料になり得ます。

一方で、実際の事業化には、土地利用の条件、施設の整備費、交通アクセス、周辺環境との調和など、さまざまな要素が関係します。三重県の候補地資料でも、国立公園の区域区分や景観に関する条件などが比較項目に含まれています。

今後の動向を追う際は、近鉄グループのIR資料にある「検討」という表現だけでなく、事業者の決定、計画の具体化、工事の開始といった段階的な発表が出ているかどうかを確認することが大切です。

【マンボウ・ペンギンの現在】志摩マリンランドの生きものはどこへ移った？

志摩マリンランドの営業休止で気になるのが、名物だったマンボウやペンギンをはじめ、館内で飼育されていた生きものたちの行方です。

運営側は2021年1月の営業休止発表時点で、飼育している動物類については営業休止後も飼育を続けながら、複数の施設に受け入れを依頼する協議を進めると説明していました。その後、各水族館の公式発表や地域報道で、具体的な移送先が明らかになっています。

ペンギンは四国水族館・鳥羽水族館などへ

四国水族館は2021年5月17日、志摩マリンランドからケープペンギン5羽を受け入れると発表しました。受け入れ日は同月21日で、オス3羽・メス2羽の計5羽でした。同館は同年6月22日に、この5羽の展示公開を始めたことも公式に知らせています。

和歌山経済新聞は2021年5月、すさみ町立エビとカニの水族館で、志摩マリンランドから移送されたケープペンギン4羽の公開が始まったと報じています。

加えて、伊勢志摩経済新聞によると、2021年9月23日にはフンボルトペンギン4羽が鳥羽水族館へ移送されました。当時、志摩マリンランドにはフンボルトペンギンとケープペンギンが計48羽飼育されており、残る個体についても10月中に移送を完了する見込みと伝えられていました。

これらは当時の移送実績を示す情報です。移送先が明らかになっている個体についても、2026年現在の生存状況や飼育場所をすべて確認できるわけではありません。

魚類なども複数の施設へ引き継がれた

2021年9月の伊勢志摩経済新聞の報道では、鳥羽水族館へ魚類を中心に67種1,576点の生きものが順次移送されたことも紹介されました。ペンギンだけでなく、多様な海洋生物の飼育環境を確保するため、受け入れ先との調整が進められていたことが分かります。

このほか、CBCテレビの2021年9月の報道では、天然記念物のネコギギやミヤコタナゴ、トウカイヨシノボリなどについて、それぞれ別の施設や保護池への移送予定が伝えられています。

水族館の営業休止では、展示を終了すればすべてが終わるわけではありません。飼育生物の種類や個体の状態に応じて受け入れ先を探し、輸送と環境への適応を進める必要があります。志摩マリンランドでも、営業終了後に生きものを新しい飼育環境へ引き継ぐ作業が行われました。

マンボウの現在地は、全個体を追える形では公表されていない

志摩マリンランドは「マンボウの泳ぐ水族館」として知られ、マンボウの展示が大きな特徴でした。そのため、営業休止後にマンボウがどこへ移ったのかという疑問は、現在も検索されるテーマの一つです。

2021年のCBCテレビの報道では、当時の館長が、マンボウの一部は関東や関西の施設へ移ったと説明していました。しかし、マンボウ全個体の移送先と、その後の飼育状況を一覧で確認できる公式情報は公表されていません。

移送先について施設名を挙げる情報があっても、個体の識別や移送記録が明確でない場合には、志摩マリンランドで飼育されていたマンボウ本人だと断定できません。2026年現在のマンボウの行方については、公開されている記録から確認できる範囲と、個体ごとの情報が公表されていない範囲を区別する必要があります。

【現地の様子とプロの結論】跡地を訪れる前に知っておきたいこと

志摩マリンランドの跡地は、三重県志摩市阿児町神明の賢島にあります。近鉄志摩線の賢島駅に近く、かつては駅周辺の観光風景を構成する施設の一つでした。

ただし、2026年10月時点で、建物の撤去完了日や跡地全体の最新状況を公式に説明した発表は確認できません。インターネット上で見かける写真だけを根拠に、現在は完全な更地になっている、あるいは旧水族館の建物がそのまま残っていると断定するのは適切ではありません。

一方、三重県の調査資料では「志摩マリンランド駐車場」が候補地として記載されています。この資料は土地の活用可能性を検討する手がかりになりますが、現地の建物や設備がどのような状態にあるのかを示す現況報告ではありません。

そのため、現地を訪れる場合は、かつての水族館が観光施設として営業していると考えず、公開されている観光スポットと区別して行動することが大切です。敷地内への立ち入りや、立入制限のある場所への侵入は避け、賢島駅周辺の公開された場所から周辺の様子を確認するようにしてください。

よくある誤解を整理

誤解1：営業休止という名称だから、いずれ再開することが決まっている。

営業休止は運営側が用いた表現ですが、再開の約束を意味するものではありません。再開日や再開に向けた具体的な工事計画は公表されていません。

誤解2：コロナ禍による客足の減少だけが原因だった。

感染症の影響による入館者減少は当時の報道で伝えられていますが、運営会社が公式に示した中心的な理由は、建物・設備の老朽化と維持管理の困難さです。

誤解3：空飛ぶクルマの離着陸場が建設されることが決まった。

三重県の調査資料に駐車場が候補地として記載されていることは事実ですが、候補地として検討されている段階と、施設の建設が決定した段階は異なります。

【プロの結論】注目すべきなのは、再開のうわさより公式計画の具体化

志摩マリンランドの今後を判断するうえで、最も重要なのは、営業休止という名称そのものではなく、土地と施設を今後どのように利用するかを示す具体的な計画です。

水族館は、建物を補修すればすぐに再開できる一般的な店舗とは異なります。水槽設備、飼育環境、電力・給排水設備、生きものの受け入れ体制など、営業再開には多くの条件が必要です。仮に水族館としての再開を検討する場合でも、施設の状態や必要な投資、運営体制などを改めて整える必要があります。

また、近鉄グループの計画に跡地の活用や再開発が記載されていることは、土地の将来に向けた検討が行われていることを示します。しかし、地域活性化の方針が示されたことと、特定の施設の建設が決定したことは別です。

今後の情報を見極めるなら、次の3点に注目してください。

• 近鉄グループの公式発表：跡地の用途、事業主体、整備方針が具体的に公表されるか。
• 三重県や志摩市の公表資料：候補地の調査段階から、事業化や整備決定へ進展するか。
• 現地の整備に関する情報：解体・造成・建設工事など、具体的な工程が明らかになるか。

このように、再開のうわさやSNS上の写真だけで判断するのではなく、公式の事業計画と実際の進捗を照らし合わせることが、志摩マリンランド跡地の今後を正しく理解する近道です。

【志摩マリンランド現在】に関するよくある質問（FAQ）

Q1：志摩マリンランドはいつ閉館しましたか？
近鉄レジャーサービスなどは2021年1月29日に営業休止を発表し、2021年3月31日を最終営業日としました。公式発表での表現は「営業休止」です。

Q2：志摩マリンランドは2026年に営業再開しますか？
2026年10月時点で、営業再開日や再開に向けた具体的な工事計画は公式発表されていません。再開を前提とした旅行や入館の計画は立てないようにしてください。

Q3：志摩マリンランドの跡地は現在どうなっていますか？
近鉄グループの経営計画では跡地活用や再開発が検討対象になっています。また、三重県の調査資料では旧駐車場が空飛ぶクルマの離着陸場候補地の一つとして扱われています。ただし、跡地全体の用途や建物の撤去状況について、確定した公式情報は確認できません。

Q4：志摩マリンランドのマンボウは今どこにいますか？
2021年の報道では、マンボウの一部が関東や関西の施設へ移送されたことが伝えられています。ただし、全個体の移送先や2026年現在の飼育状況を網羅した公式情報は公表されていません。

Q5：志摩マリンランドのペンギンはどこへ移りましたか？
当時の公表情報では、ケープペンギンが四国水族館やすさみ町立エビとカニの水族館へ、フンボルトペンギンが鳥羽水族館へ移送されました。これらは当時の移送実績であり、すべての個体の現在地や生存状況を示すものではありません。

Q6：志摩マリンランドの跡地にホテルや新しい水族館ができるのですか？
2026年10月時点で、ホテル、新しい水族館、商業施設など特定の用途が正式決定したと確認できる情報はありません。近鉄グループの計画にあるのは跡地活用や再開発の検討であり、具体的な事業計画の公表を待つ必要があります。

まとめ：志摩マリンランド跡地の今後と最新情報の見極め方

志摩マリンランドは、2021年3月31日に営業を休止してから、2026年10月で約5年7か月が経過しています。公式発表で示された理由は建物・設備の老朽化と維持管理の困難さであり、営業再開日はいまも公表されていません。

跡地については、近鉄グループホールディングスが2023年のIR資料や2025年の経営計画で活用・再開発を検討対象に挙げています。加えて、三重県の調査資料には、旧駐車場を空飛ぶクルマの離着陸場候補地とする検討も記載されています。ただし、これらは水族館の再開や跡地全体の再開発が決まったことを意味するものではありません。

マンボウやペンギンなどの生きものは、営業休止後に複数の水族館や施設へ移送されました。現在地を確認できる個体もいる一方、全個体のその後を網羅する公開情報はありません。

今後、志摩マリンランド跡地の動向を追う際には、近鉄グループのIR資料、志摩市や三重県の公表資料、受け入れ先の水族館による公式発表を確認が必要です。新たな施設の建設や土地利用の方針が具体化すれば、賢島の観光環境にも影響する可能性があります。

長年にわたり伊勢志摩の観光を支えてきた志摩マリンランド。その歴史を振り返るとともに、跡地の活用がどのような形で地域の新しい価値につながっていくのか、今後の公式発表が注目されます。